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2014年11月10日 (月)

2542 増やせば良いのか

お隣のY県で、県営のメガソーラーを見学して違和感を感じました。ここは、Y県内のパネルメーカーの単結晶PVと、国産+輸入ものの多結晶PVを半々で、計1MWの発電所としていました。しかし確かに多雪地帯ではあるものの、雪対策はパネル設置の角度をややきつくしているものの、その他の工夫はなく、架台に3種類ほどのバリエーションを持たしているものの、PVパネルの角度を変える機能は無く、それでも総額5億円ほどの投資となった様なのです。しかし、今の時代、5億円あれば、この2倍の2MWの発電所を作る事は十分可能でしょう。お金の出所が税金となった途端に、投資額が上がってしまうのは何故でしょうか。

何より、PVに関しては、もはやメガソーラーにする必然は消えたと言うしかありません。何故なら既にFIT買取り価格は32/kwhに低下し、さらに電力会社の抵抗にあって一段の低下が確実視されてもいます。つまり大規模化し、昇圧設備や送電設備の投資が必要はメガソーラは、既に採算性を失っているのです。そうではなくて、PVほど地産地消型の再生可能エネルギー源は無いと改めて認識すべきでしょう。つまりは、究極の太陽光発電は需要家の屋根に個々に設置すべき筋合いのものなのです。もっと究極的には、必要な部屋の負荷に合わせて部屋毎や機器毎に小さなPVと蓄電池を組み合わせて設置する姿が理想なのです。災害時には、いくらメガソーラをガンガン増やしても、送電線のトラブルで停電する事もあり得るでしょう、しかし、家庭内に小さな蓄電設備さえあれば、非常時でもテレビが見られ、小さな蛍光灯が付けられ、電気も使う石油ストーブも使える筈です。

FIT価格が高い間に、つまりは投資回収期間が短い内に、メガソーラ建設に殺到する、この国の企業姿勢にはとても賛同できません。再生可能型エネルギーへの投資は、現世代のためではないでしょう、化石燃料を枯渇させ、加えて原発事故で国土を汚染してしまった事に対する、未来世代への償いであり、彼らへの贈り物であるべきでしょう。その最適解はメガソーラではなく、出来るだけきめ細かなエネルギーの地産地消であるべきなのです。PV建設よりは、先ずは断熱性の十分に高い100年住宅(耐用年数が100年程度期待できる住宅)を建て、それを後の世代に引き継ぐべきでしょう。その際、住宅やビルの屋根には100%太陽熱温水器を設置し、暖房・給湯に加え、デシカントによる冷房も併設したいものです。電力としては、OA機器や照明などの限られた用途に限り、小規模なPVやローカルエネルギーで可能な限り賄うべきでしょう。肝要なのは。エネルギーは量ではなく、種類と必要なタイミングでのMinimum Suffcientの量なのです。

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