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2018年5月 4日 (金)

3434 再エネ考2

再エネとして、先ずは、優等生の太陽光発電を見ていきましょう。太陽光発電は、実は初期には宇宙開発用として開発が進みました。それまでは、いわゆる核分裂物質を人工衛星に積み、出てくる熱で「熱電発電」をして衛星のパワーを賄っていたのですが、人工衛星はやがて用済みになって高度を失い地球に落下するので、核物質を使った発電は危険過ぎたのです。そこで、シリコンやガリウム・ヒ素と言った物質を駆使して、太陽光発電パネル(PV)が開発され、次々に人工衛星に搭載され始めたのでした。

それらの特許が公開されるや、日本のメーカーがそれに飛びつき、ベース技術からの効率アップと量産技術を磨くことによってコスト削減にしのぎを削ったのでした。昔のメーカー名で言えば、Sャ―プ、Sンヨウ、M下電工、Kセラ、M菱、T芝など等です。そう言えば、私が在籍したK重工でさえ、B国企業を買収したりして、それなりに手を出していた事を思い出しました。そんな事もあり、この国の量産技術は飛躍的に伸び、世界に冠たるPV王国になったのでした。その王国に陰りが見えたのは、欧州やC国で、それまでの日本のメーカーに比べると一桁大きな量産工場が建設された頃でした。間もなく、PVのシェアは、Dイツに越され、次いでC国にも追い越されたのでした。たぶん、この国のPVメーカーの失敗は、PVの量産に必要以上に慎重になり過ぎた事でしょうか。確かに、国としても遅まきながらFIT制度などを整備して、応援は始めましたが、例えばC国の急速なシェア拡大にはついて行けなかったのでした。

しかし、そうではあっても、PVが最重要の再エネであり続ける事に間違いはないでしょう。何故なら、再エネの大前提である「エネルギーの地産地消」の理想に最も叶うものだからです。それは、潜在的な需要家である家屋やビルとしては、この国の全ての屋根がPVで覆い尽くされるまでは途絶えることは無いからなのです。PVの効率向上競争は、ほぼ打ち止めになった感がありますが、太陽が照っている間にしか発電しないPVをバックアップする技術として、安価で大容量の蓄電技術の改良・コスト削減こそが今後不可欠でしょう。

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