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2021年5月28日 (金)

3946 コロナの長期化2

この国におけるコロナ騒動の長期化のもう一つの原因として、底の浅くなった経済活動も挙げる事が出来そうです。底が浅いという意味は、戦後の経済成長で確かに経済の規模、川に例えて言えば、川幅は大きく広がったのですが、川の浚渫を怠った結果、川底が浅くなった状態と言えます。川は日夜流れていますが、水流は降雨や干ばつによって大きく変化するでしょう。経済も同様で、今回のコロナパンデミックの様に、日々のマネーフローに依存する自転車操業の業界(主にサービス業と言われる業界)が大きな影響を被っている訳です。
この様な業界では、水量(マネーフロー)が減ると途端に川底が見えてしまうのです。つまり、客足が減ったり止まったりすると、ほぼ同時にモノ(例えば食料)やカネのフローもストップしてしまうのです。その流れの中に何処にもストック(ダム)は無いので、収入が減れば明日からの材料の仕入れや、アルバイターたちへの給与の支払いも出来なくなるのでしょう。税金で行う休業補償も何時までも続ける事が出来る訳ではないでしょう。それでなくとも赤字財政の国ですから、補償の原資は全て将来世代からの借金(国債)に頼らざるを得ないのです。
そのため、政府としてもパンデミックを押えるためのブレーキ(蔓延防止策)を少し踏んでは、十分ではない短めの期間に緩めざるを得ないのです。これが、何度も繰り替えず第X波と呼ばれる感染者の山につながる訳です。つまり、底の浅い経済こそが、パンデミックを長引かせる第二の要因につながっていると言うしかないのです。
今回のコロナウィルスも、原理的には感染を繰り返す内には弱毒化し、やがて普通のインフルエンザ並にはなるのでしょうが、3945で述べた人流の拡大と本稿で述べた経済的理由で、過去のパンデミックよりは長期化を覚悟しなければならないのは確実の様に見えます。投稿者は、主に年金に依存して暮らしを立ててはいますが、年金こそは過去の蓄積(ストック)に他なりません。ではサービス業におけるストックとは何を意味するのでしょうか。例えば、外食産業で言えば、生物(野菜や鮮魚や果物)等の比重を減らし、乾物などの長期保存が効く材料へシフトしたり、賃貸物件での営業から、自前の店舗や移動販売などの手段を併用した営業スタイルへの移行などが考えられそうです。しかし、人流拡大を前提とした、観光業・旅行業や旅客輸送業などは、ここで立ち止まって、(楽観的な右肩上がりの)将来予測を見直した方が良いのは言うまでもないでしょう。つまり、現状維持かやや右肩下がりでも収益が確保できる様なビジネスモデルを作るしかないのです。残念ながら。

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2021年5月27日 (木)

3945 コロナの長期化?

新型コロナウィルスによるCOVID-19の蔓延が止まりません。その原因は取りも直さずウィルスが変異を繰り返して、感染力や毒性を強めているからに他なりません。比較的簡単な構造の遺伝子を持つコロナウィルスは、同時に変異も容易であるという特徴を持って居る様です。変異には、勿論凶悪化する方向の他に、弱毒化して致死率も低くなる方向もあるのでしょう。いわゆる、普通のインフルエンザウィルスは、いわゆるスペイン風邪やソ連風邪或いは香港風邪と呼ばれ、かつては猛威を奮ったコロナウィルスも、確かに感染すればそれなりに怖いのですが、今のCOVID-19程には恐れられてはいません。それは、これらのウィルスが、人類と共存できる態度には弱毒化しているからに他なりません。
では、今回のコロナウィルスの流行が何時頃終息するかですが、スペイン風邪が少し参考になりそうな気がします。5億人が感染したとされるこの風邪が終息するに、2年態度掛かった様ですから、楽観的に見れば新型も今年一杯である程度は収まるのでしょう。しかし、楽観できない要素も多いのです。というのも、100年前スペイン風邪が猛威を奮った時代と現代とは圧倒的に異なる状況があるからです。それは、「人流」の拡大です。100年少し前に発明された航空機によって、コロナ前は日に7000便を超える国際線で、年間数十億人が海を渡って移動したのでした。
この人流によって、人々の接触の機会は、100年前と比べると飛躍的に多くなっており、感染を繰り返す頻度も同じく飛躍的に多くなるでしょう、結果は自明です。ウィルスの変異は、感染の回数に比例でするでしょうから、新型コロナにおいても変異株の種類も日ごとに増加する筈です。その中には、開発済みにワクチンや、既に感染者が得ていた免疫も効かない株が出てくる可能性も高いのです。これが、今回のコロナパンデミックが長引く主要な原因になるかも知れないのです。

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2021年5月20日 (木)

3944 環境法

ついでながら、国(行政)の専権事項として、立法についても少し触れておきましょう。投稿者が理解する限りでは、法律には二種類あると思っています。一つは、各種の規正法です。これは、誰かが行った、おるいは行おうとしている反社会的な行動を規制し、あるいは罰則を科すものです。環境法で言えば、廃棄物処理法や水質汚濁防止法や大気汚染防止法などが例示出れますが、今ある環境を荒らす事を防止するという意味では、自然公園法などの各種の保全法も規正法に位置付けるべきでしょう。
もう一つは、将来の方向性を決める法律である「基本法」などが挙げられます。これは、将来のあるべき姿を示す法律で、環境に寄せて言えば「環境基本法」がこれに当たるでしょう。しかし、投稿者の知る限り、この国の法律の枠組みは圧倒的に規正法の集まりであり、基本法と呼ばれる法律は本当に少ないと感じています。ネットで調べ見ても、基本法と呼ばれているのは50個程度に留まっているのです。しかも、この国の基本法は抽象的な表現に留まっているものが殆どで、数値目標などの具体的な目標に言及しているものはたぶん皆無でしょう。
つまり、先ずは基本法という逃げ道を作っておいて、具体的な数値目標などについては、外圧や世論に押される形で、別途関連法を作るか、あるいは省令などの形で「後付け」のアリバイ作りをするのが、この国のやり方であり続けているのです。従って、例えば政治家が外圧に押される形で、数値目標や達成期限を口にしても、それはあくまでも努力目標であり、口約束の範囲を出ない「コメント」に留まる訳です。
取り分け環境に関連する政治公約や法律は、被る害悪が「急性ではない」という理由と、政治的には経済政策などより優先度が低いという理由によって横に追いやられるケースが多くなる傾向にあります。だからこそ、温暖化が問題になってから長くなっても、石炭火力を建設したり、マイクルプラスチックによる海洋汚染が問題になっても、プラスチックの製造や使用に規制を掛ける事が出来ないでいるのです。出来たことと言えば、レジ袋の有料化という「焼け石に一滴の水」
の法令(容器包装リサイクル法の一部)だけという寂しさです。数値目標のある、強力な基本法が作られるのは、この国では「百年河清を待つ」しかないのでしょうか。

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2021年5月17日 (月)

3943 石油税(炭素税)こそ切り札

温暖化に最も関連があるとされるCO2ですが、単なる政策誘導では、なかなか排出量が減るとは思えません。であるならば、経済政策で削減を誘導するしかないのでしょう。つまり、アメとムチ政策です。最も効果の高い施策は、石油税(炭素税)の値上げ=石油価格の値上げでしょう。今の2倍程度の価格となれば、自然に消費量は大幅に(多分半分くらいに)は減ると想像できます。石油価格の高騰は、人やモノの移動をかなり抑制する効果があるでしょう。特に、観光や物見遊山などの不要不急の旅行が減り、送料が大幅に上昇すれば、ネット通販や農産物産地の集中からの大量輸送も減る筈なのです。結果、地産地消が励行され、地方の活性化も進むと期待されます。
結局、石油税の値上げは確かに最初こそ経済的な痛みを伴いますが、それが新たな水準で安定した暁には、現在の政策(とも言えない政府の期待値)ではとても達成できない、高いレベルのCO2削減が達成できると思われます。勿論、値上げは一足飛びではなく10年ほどかけて、ジワジワと実行すべきでしょう。長いスパンの計画を示せば、個人や企業も長期の展望を持つことが出来て、なるべく移動しない工夫やなるべくモノを運ばない工夫を始める筈なのです。
増えた税金は、勿論CO2削減に努める個人や企業の背中を押すための財源に回すのです。全ての住宅や工場・ビルの屋根や屋上では太陽光発電を義務付けるべきでしょうし、洋上風力も格段に増やすべきでしょう。山の木を活用し、一方では植林をしてCO2吸収を増やすための林業政策にもさらに税金を振り向けるべきでしょうし、不安定な再エネ供給を安定させるための蓄電設備も拡充すべきでしょう。
一方で、石炭火力による発電所で作られるCO2まみれの電力にはペナルティを課して、買い取り価格は、大きく下げる必要があります。それによって、この様な発電所では、利益が出なくなり速やかに廃止の追い込まれることになるでしょう。同様に、原発もCO2フリーとは言われますが、放射性廃棄物を増加させる「汚いエネルギー」ですので、やはりペナルティを課すべき電力にカテゴリーされるべきでしょう。国は目標だけを示して、あとは企業努力に任せると言った無責任ではなく、しっかりと結果が出るような税制を打ち出すべきです。税制こそ、行政の持つ切り札なのですから。

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2021年5月14日 (金)

3942 「水素社会は来ない」に賛同

批判はこのブログの目的ではありませんが、理屈は理屈です。少し前から、「水素社会などは実現しない」という論調の記事なり、報道なりを目にする事が多くなりました。投稿者もその論旨に強く賛同する一人です。石炭から石油時代になった歴史を少し振り返るなら、固形燃料である石炭に比べ、液体燃料である石油は、エネルギー密度、クリーン度、貯蔵性、輸送性、掘削コストなどいずれをとっても石炭を凌駕したため、急速に普及したのでした。この国では、石炭の露天掘りの適地が無かったこともあり、危険な坑道掘削を行わざるを得ず、毎年の様に不幸な炭鉱事故が起こっていたことも石油社会を加速した要因でもありました。
さて、石油社会から水素社会への移行の問題点です。
最大の問題点は、天然の水素ガスは存在しませんから、水素はいずれにしても何かからエネルギーを使って作るいわゆる「2次エネルギー」である訳です。現状は、LNGの改質で作るケースが主流なのでしょうが、メタン(CH4)から引きはがした炭素(CO2)が、メタンを直接燃焼させたと同じ量が発生するのです。これは化学にはやや弱い投稿者にも容易に理解できる化学式で説明可能です。これは、水素社会=ゼロカーボン社会という主張と真っ向から矛盾します。
一方で、グリーン電力を使って、水を電気分解して水素を作れば、CO2を出さないではないか、という議論もあります。しかし、問題は効率です。元々のグリーン電力が持って居るエネルギーポテンシャルを1とすると、電気分解水素⇒燃料電池⇒電力(モーター)と変換を繰り返す内に、エネルギーポテンシャルは数分1に「目減り」するのです。これでは、いくらCO2が出ないとは言え、グリーン電力で充電した電力をEVを直接動かす方が、何倍もエネルギー効率が高いでしょう。
加えて、水素ガスの貯蔵や取り使いや輸送が非常に危険である事も大きなネックでしょう。水素ガスを実用的に扱うには、ガスのままではなく液化する必要が生じます。水素を液化するには、マイナス250℃以下に冷却するか、常温状態での石化ではなんと1000気圧もの高圧が必要なのです。この液化にもエネルギーが必要ですし、水素はガスの中では最も分子サイズが小さいため、保管や輸送中の漏洩により目減りや火災・爆発事故も大いに懸念されるでしょう。経済性や安全性の視点だけから見ても水素社会の実現性は絶対無理と断ずるしか無さそうです。
水素社会を考えるなら、グリーン電力を使った「人造石油」を検討すべきでしょう。ガソリンや軽油や航空燃料と同等の性状や熱量を持つ人造石油を作る事が出来れば、今の石油社会のインフラがそのまま利用できることになり、地下から掘り出す二酸化炭素=石油・石炭を封印することも可能になるでしょう。勿論、その価格は今の石油の何倍にもなるでしょうが、電力の直接利用と並行していけば、製造量は抑制できるでしょう。Tヨタ社も、FCVの開発など止めて、人造石油の製造法でも研究すべきでしょう。持続可能な燃料の確保は、車屋の宿命でもあるでしょうから。

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2021年5月11日 (火)

3941 目的と手段の逆転

新型ウィルスへの感染拡大になかなか歯止めが効きません。御用学者(医師)の助言を政府が勝手に?解釈したものか、感染拡大防止には「人流抑制」こそが最優先だとばかり、専らサービス業への時短要請に力を入れている様です。そこに、目的と手段の逆転を見てしまうのは投稿者ばかりではないでしょう。COVID-19はまさに感染症ですから、人と人との接触又は接近によってうつるのは間違いないでしょう。従って、密な人流によって感染の機会が増えるのは、科学的にも証明できるでしょうし、人流の抑制がそれなりに効果的である点に関しては否定しませんが、それだけで事足れるとする風潮には賛同できません。
というのも、人流抑制は確かに「疫学的(統計的)」に見れば、効果はある筈ですが、何かが足りません。それは、感染は1対1又は1対多で起こるという事実の軽視です。マスクをしているから、それなりに制限された人混みに入って行っても良いかと問われれば、それはNGとなるでしょう。個々の感染を防止するためには、感染者から非感染者が厳密に十分な(多分数メートルの)安全距離を保ってすれ違う必要があるでしょうし、コロナ感染が広がった初期の様に、感染者が触れたモノにも神経を使う必要があるでしょう。
ここで言いたいことは、感染防止は集団のマクロ的制御だけでは不十分で、今一度おざなりではない手洗いや接触面の消毒を徹底し、とにかく口や鼻の粘膜にウィルスが付着するのを防ぐしかないのです。自粛の要請を続けると、人々はそれに慣れ切ってしまい、「この程度は大丈夫だろう」と言った「瀬踏み」を始めるのです。例えば、屋外だから、大声で話しても良いだろうとか、マスクを外してもOKだろうとか、自分に都合よい事(正常性バイアス)を考え始めるのです。声帯を振動させる発生は、感染者の口からの飛沫の飛散を誘発するでしょう。発声によって、湿っていて唾液に混じったウィルスが付着した声帯(筋肉膜)を、1秒間に数百回~千回も振動させる訳ですから、マイクロ飛沫が飛ばない訳がありません。密な人流を抑制するのはあくまで手段に過ぎなく、感染者からの直接的な感染防止こそが「目的」であることを、今一度確認する必要があるでしょう。国も、我々もあの豪華客船の感染者やB漢からのチャーター便での帰国者が、まさにこの国に新型ウィルスを持ち込もうとしていた瞬間の緊張を、とうに忘れてしまったというしかありません。過度の緊張を防ぐに慣れは必要ですが一面怖い事でもあります。今回の第4波はまさに「過剰な慣れの結果」だというしかありません。

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2021年5月10日 (月)

3940 温暖化効果粒子

投稿者としては、黄砂やPM2.5が大陸から襲来する時期と、季節外れに急に気温が上昇する時期が重なっていることにだいぶ前から気付いては居ました。どうやら、その科学的な関連が、いくつかの研究で明らかになってきた様です。温暖化に関与する大気中の粒子としては、それこそCO2やメタンガスなどの温暖化ガス粒子の分子サイズから水蒸気(~雲粒子)サイズまでは既に研究が進んでいますが、一方でPM2.5や黄砂、あるいは煙突や排気管から排出されるスス粒子などの温暖化係数に関しては、まだ研究の進み具合が遅い様なのです。
理由はハッキリしています。大気中の粒子は、地上付近の風によって吹き流されて、刻々その濃度や分散状態が変化しますし、降雨によっては、一晩で洗い流されてしまう場合も多いので、定量的な分析が出来にくいのです。しかしながら、温暖化効果ガスや効果粒子は、いわば大気中にある「布団」の様に、赤外線や遠赤外線を吸収して、大気温度を高める働きをする事は間違いはないので、今後短期的な気象予報には不可欠の因子となりそうな予感があります。つまり、この季節、上空の大気(寒気)の状態からの気温の予想ではそんなに高くなる要素は無いのに、突然夏日や真夏日になってしまう事が起こります。例えば、ここ数日の高い気温状態が好例でしょう。この時期は結構太陽高度が高くなり、日射も強いので、上空が温暖化効果粒子の布団で覆われると、地上から宇宙への赤外線放射が阻害されることになり、急に気温が上昇する事につながるのでしょう。加えて、温暖化効果粒子が漂う高度は地上付近から数キロ上空と限定されるので、気温の上昇効果も急で激しくなることもあるでしょう。
例えば、黄砂やPM2.5の濃度に関してはかなり細かな予報が出される様になったのですから、それを他のサイズの粒子(例えばスス粒子)を含めた予報を出し、それを気温の予報データと組み合わせれば、より確かな高温警報が出せる事につながるでしょう。今は、気象衛星で赤外線を使った観測も行われているので、その観測結果は十分に温暖化効果粒子の温暖化効果を反映した観測結果になる筈なのです。一方で、ある種のエアロゾルは、温暖化とは逆の冷却効果を持つことも知られているので、粒子状物質の総合的な観測は不可欠でしょう。いずれにしても、黄砂などの自然現象は別にしても、PM2.5やスス粒子は、人間の活動から大量に発生する物質ですので、その抑制技術も含めて今後の研究の進捗が待たれます。

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2021年5月 1日 (土)

3939 環境スペクトラム

公共放送で、典型的な男と典型的な女の間には、多様なスペクトラムの性が存在するとの内容の放送がありました。確かに、自分の知っている範囲の人たちを観察してみても、それは言えそうだと感じます。つまり、少し女性っぽい男性や、かなり男性っぽい女性などを見かける事があります。
このスペクトラムという概念は、多くの事象にも敷衍できそうだとも思いました。例えば、人が開発した「人工環境」と「天然自然」の間には、たぶん無限のスペクトラム(別の言葉ではグラデーション)が存在すると想像しています。つまり、見かけ上の天然自然の環境の様に見えても、かつてそこに人間が立ち入ったり、その環境に何らかの働きかけを行った事があれば、最早そこは無垢の天然自然とは言えない場所になります。一例として、里山がありますが、そこにはかつて(あるいは現在も)人が入り込み、薪炭や山菜を行っていた訳で、時には(人間にとって)有用な樹木や植物を植えたりもしたでしょうから、半人工環境と読んでも差し支えないでしょう。一方で、都市の様に一度自然を壊して、人工物で覆われた都市は、ほぼ100%の人工環境だと言えるでしょう。しかし、その人工環境にもやがて自然、雑草や樹木や生き物が入り込み、環境のグラデーションを作るのです。
翻って、全て人間が作り上げたシステムにもスペクトラムが存在しそうです。例えば経済システムです。例えば、超お金持ちたちと極貧の人たちの間には、殆ど人の数ほどのスペクトラム=グラデーションが存在する筈です。同様に、お金を切り離しても人々のいわゆる「幸福感」にも同様にグラデーションが存在するのでしょう。結局、ゼロか1かというデジタル=コンピュータの世界は、非常に例外的なケースだと見た方が良い、と投稿者は思うのです。或いは、デジタルを無限に細かく分割すれば、それは最早無限のグラデーションを持つアナログの系と変わらなくなると言い換えても良いでしょう。スペクトラム=グラデーションは、白か黒かと言った明確な答えが導きだせない問題、例えば環境問題やあるいは社会問題の様に、を考える上で、非常に重要な概念と言えそうです。

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